転職前に知っておきたい、海外と日本の働き方の違いとは？

日本と海外の働き方の違いとは？

こんにちは。カリフォルニアより、海外転職キャリアコーチのブレナー真由美です。

日本と海外の働き方の違いは何だと思いますか？

先日、海外転職者向けに書類作成のYouTube動画を公開しましたが、その中でこんな話もしています。

「日本は人が仕事をつくる」「海外は仕事に人を当てはめる」

一般的にこのような傾向があると言われています。しかし、必ずしもすべてのケースに当てはまるわけではありません。

文化や雇用慣習が異なるため、日本と海外では仕事の捉え方や採用方針に違いがあるのは事実です。

日本の働き方：人が仕事をつくる

日本の採用では、特に新卒就職において、総合職採用が主流です。

「ポテンシャル」や「会社への適応力」を重視し、採用後に人材を育成しながら、長期的な成長を見据えて配置転換（ジョブローテーション）を繰り返します。

職務が固定されず、必要に応じて新たな仕事や役割が割り当てられる柔軟性があります。この考え方のメリットは、「人に合わせて仕事を調整する」柔軟さがあることです。

一方で、組織全体での協調性が重視される結果、職務範囲が曖昧になることもあります。

私も新卒で大手派遣会社に入社しました。当時は派遣業界が急成長しており、同期の採用は東京だけで100名、大阪も含めると200名に上っていました。

日本の企業も、ある程度は学位を基準に採用を決める傾向はありますが、専門分野の学位がない場合、多くの新卒が営業部門に仮配属され、クライアント理解を深めることが求められるケースが多いと感じます。

私も営業部門に仮配属され、3か月後にはそのまま同エリアの営業担当になりました。

当時、私の先輩や周囲もほぼ全員が営業やその関連業務に従事していました。まだ派遣業界が一般的に知られておらず、中途採用が少なかった時代だったため、企業が人材を育てるしかなかったのだと思います。

幸い、派遣会社という特性上、管理部門には社内で経験豊富な派遣社員を長期正社員として採用していたと思われます。

海外の働き方：仕事に人を当てはめる

海外、特に欧米の企業ではジョブ型採用が主流です。

具体的な職務内容（ジョブディスクリプション）が定義されており、「その業務を遂行できるスキルや経験があるか」が採用の判断基準になります。

職務範囲が明確で、「担当外の業務は行わない」文化が根付いており、スキルや成果に応じて転職することが一般的です。

一人一人の専門性が重視され、転職市場も活発です。ポジションが埋まらない場合は、適任者が見つかるまで募集が続く傾向があります。

日本では「企業が人材を育てる」文化が根強く、終身雇用や年功序列といった制度が長らく維持されてきました。そのため、特定業務に縛られず、部署や職種をまたいで働く柔軟性が求められます。

一方、海外では雇用が流動的で、仕事の目的が明確です。「仕事の成果を出せるかどうか」が重視されるため、即戦力としてのスキルや経験が求められます。

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